学習塾を賢く活用しよう！

学習塾の利用にあたって

塾を利用しないメリットとデメリット

塾を選ぶのポイント

塾費用を捻出するには

毎月の授業料以外に必要な費用

授業料が安くても、授業料以外に必要な費用が高いなどで総費用が高額になる場合もあります。
授業料だけで判断するのではなく、年間でどれくらいの費用がかかるかを入塾前に試算することをお勧めします。

塾費用を節約するには

適切な通塾回数なのかを見直し

定額制の塾でない場合、通塾回数を調整するだけで、塾費用が変動します。
例えば、塾での授業内容を十分に理解できている場合、週3回の授業を2回に減らし、塾配布の問題集や市販教材を利用しての家庭学習に切り替えることも選択肢です。また、試験前など、必要な時に集中的に利用することも考えられます。
通塾回数ではなく、無駄を省きつつ学力を維持できる計画を立てることが重要です。

塾の場所

遠距離にある塾を選ぶと、交通費だけでなく、移動時間が負担となり、学習意欲を損なう可能性があります。
一方、徒歩や自転車で通える距離にある塾なら、通学ストレスの軽減や家庭学習の時間の確保も可能となり、交通費の負担も軽減されます。

オンライン学習の積極活用

オンライン学習は、通塾する場合に比べて費用負担が少ないと言われており、特に、映像提供する形式の授業は低価格の場合が一般的です。また、交通アクセスのよくない地域でも、優秀な講師から指導を受けられ、交通費や移動にかかる時間がない点も大きなメリットです。

自宅で学べるため、スケジュールを柔軟に調整でき、子どもが自分のペースで学習を進められる点はも大きな魅力であり、必要に応じて個別指導の追加や、通塾との併用も選択肢となります。さらには、講師の候補も豊富な場合が多く、子どもの相性にあう講師を選べる場合が多くあります。

オンライン学習サービスは、個別学習型やAI利用の学習など種類が豊富にあります。子どもの学習スタイルや目標にあったものを選ぶことで、家計の負担を軽減しながら、大きな効果を期待できます。

オンライン学習のデメリットは「本当に自宅で集中できるか？」です。オンライン学習は自宅のパソコンやタブレットで行うため、環境を整えるなど家族のサポートも必要となります。

個人経営の塾に変更

大手学習塾を利用している場合、個人経営の塾に変更するのも１つの方法です。大手学習塾に比べて負担が減る場合が一般的です。 個人経営でも多数の生徒が通う塾には、地域の学校受験の情報や固有のノウハウがあったりする場合もあります

個人経営の塾の場合、ネット上の情報がほとんどない場合もあります。体験授業などを利用するほか、お子様の友人や兄弟などの通塾経験者の口コミ情報も収集しながら、慎重に検討しましょう。

家庭学習の強化

塾にだけ依存せず、自習時間を確保するなど家庭での学習を充実させることも大切です。
「塾に何回通うかと」ではなくて「週に何時間勉強しているか」に視点を変えれば、通塾回数を減らしても、それ以上の自習する習慣を身につけ、学習時間を作れれば問題ありません。自習の補完として塾を利用するイメージです。

自習する習慣を身につけるには、毎日決まった時間に学習を始めることを心がける、保護者が質問に答えたり進捗状況を共有したりすることなど、本人だけでなく家族の協力も効果的な学習環境づくりには有効です。
参考書や問題集を活用することで、不得意分野などにも積極的に取り組むようにすれば、塾に通う回数を減らしても十分な学習効果が期待できます。

無料で使える塾のサポートを活用

自習室や定期テスト対策など、無料で使える塾のサポートがある場合は、積極的に活用することをおすすめします。
チューターが常駐する自習室や、受講していない科目も含めて定期テスト対策の無料授業を行う塾もあります。

キャンペーンや割引制度

スマートフォンではありませんが、塾費用にも様々なキャンペーンや割引制度があります。
キャンペーンの例としては、入塾費無料、講習費割引、友達紹介、乗り換え、早期申込割引、授業◯回分無料などがあり、初めてその塾を利用する場合の適用が一般的です。
内部生を対象の割引制度の例としては、特待生制度、兄弟・姉妹割引、ひとり親家庭割引、長期通塾割引などがあります。

塾費用だけの観点に限れば、夏休み前が最もお得な入塾タイミングといわれています。塾側にとっては夏期講習が生徒募集の大きなチャンスのため「特別価格のキャンペーン」を行う傾向があります。

無料学習サポートやボランティア塾

無料学習サポートやボランティア塾には、経済的に困っている子どもや不登校の子どもを対象としたものなどがあり、ボランティアスタッフが授業を行うことで、学習のサポートや居場所の提供などを行っています。
これらの情報は、自治体のホームページや学校から得られるため、地域で利用可能な支援をぜひ調べてみてください。

無料塾マナビファクトリー ≫ （東京都品川区/渋谷区）

経済的に困っているご家庭の子どもたちのために無料で学習支援を行っている塾で、ボランティアスタッフたちが授業を行っています。対象は中学生と高校生がメインで、生徒2～4名に対してスタッフ１名の個別に近い指導を行い、学校の宿題から入試対策まで幅広くサポートします。学習面でのつまずきがあっても、学年をさかのぼって基礎から教えます。

学びサポートあらかわ ≫ （東京都荒川区）

元教員や教員志望の大学生等を中心としたボランティアによる学習指導や個別相談を行うことによって、子どもたちが基礎的基本的な学習内容を習得し、学習意欲が向上することを目指しています。区内在住の小学5年生から中学3年生の児童生徒を対象とした荒川区の学習支援事業です。

ステップアップ塾 ≫ （東京都新宿区）

子ども達の環境学力差（低所得により一般的な塾に通えない、家に自室や学習机がない、ヤングケアラーの状態にあり家で勉強ができない、家庭不和の状況で家で勉強ができない、学級崩壊やいじめ等で学校が学習の場として機能していないなど）を是正するため、学習サポートを必要とする小・中学生を対象に2014年4月に設立された個別指導型・食事つきの無料塾です。

神戸みらい学習室 ≫ （兵庫県神戸市）

学校の宿題から入試対策まで幅広く対応し、それぞれの子どもの学習スタイルや学力等に応じて、自習支援や個別指導などの支援を行っています。外部の模擬試験も団体による受験料の負担により、無料で受けることができます。またその結果を検証し、講師の指導方法や進路指導に役立てています。

助成金や補助金

地域により状況は異なりますが、家庭の経済状況を考慮したさまざまな助成金制度の導入が進んでいます。
これらは、教育の機会均等を目指す取り組みの一環であり、学習費用を軽減するために設けられています。
特に、自治体が提供する就学援助制度は、多くの家庭で利用されており、条件を満たせば塾代の一部補助を受けられるケースがあります。これにより、負担を大幅に軽減することが可能です。

「スタディクーポン」をはじめ、「東京都受験生チャレンジ支援貸付事業」「大阪府大阪市 習い事・塾代助成事業」「福岡県福岡市 子ども習い事応援事業」など様々な制度があります。詳しくは、下記ページをご覧ください。

塾選びで知っておくべきこと

情報収集は重要！

塾代は家庭にとって大きな負担となる場合もあります。助成金や割引制度、無料体験授業、オンライン塾や家庭教師などの複数の選択肢を上手に活用することで、費用を大幅に抑えることが可能です。
特に、自治体が提供する助成金制度や塾独自の割引制度は、知っていれば利用できるケース少なくありません。
制度が新設される場合もありますので、保護者自身の情報収集も大切と考えます。

評判だけでなく結果を確認

ネット情報や口コミだけに頼るのではなく、子どもにとっての実際の学習効果を確認することが大切です。無料体験授業や説明会を利用して、授業内容や雰囲気を直接確認することも選択肢です。何よりも、子ども自身が「ここなら頑張れそう」と思える塾を選択することは、学習意欲の向上につながります。

必要な授業を選ぶ

子どもにとって必要な学習内容やスタイルを考慮するなど、塾に通う目的を明確化し必要な授業だけを選ぶことは、費用の軽減、子どもの家庭学習時間も含めた生活時間確保にもつながります。
例えば、特定の科目の成績を伸ばしたい場合には、個別指導や特化型の塾の検討や、大規模塾なら特定の科目に特化したクラスの選択も考えられます。塾によっては、学習ニーズにあわせた柔軟なプランを選べる場合もあり、事前に学習カリキュラムを確認することで、子どもにとって適切な塾選びが期待されます。

個別塾と集団塾

個別塾の特徴は、塾講師が生徒1～6人を担当する、小人数制が多く、一人ひとりの苦手な部分や学習スピードにあわせた丁寧な指導が一般的です。一方、集団塾の特徴は、多人数の生徒を集めて授業を行う、学校の授業と似た形式が多く、人数が多いことによりライバルを意できるなど、意欲的に勉強に取り組めるの機会があります。

大手学習塾と個人経営

試験の傾向や偏差値の動向など、幅広い情報があり、模試などで分析結果を利用できます。個人経営塾は、地域密着型の場合が多く、特定の学校情報に特化しているのが特徴です。

小学生の塾

小学生の段階では「勉強が楽しいと思えるようになる」ことがなによりも大切と言われています。子どもにとって問題が解けたときの「わかった！」という実感が勉強を好きになるきっかけになります。学校の授業より少し先を学ぶ「予習型」の授業をする学習塾の利用は、学校の授業が理解しやすくなり、理解ができると勉強が楽しくなる結果、学習意欲も高まりやすくなるとされています。

中学生の塾

補助学習費

教育費は、「学校教育費」、無償化が進む「学校給食費」、塾費用などを含む「学校外活動費」の３つに分類されます。
補助学習費の負担割合は、幼小中高全ての校種において、公立より私立の方が高くなっています。 また公立中学校では、負担割合が56.3%となっています。

年間の教育費の内訳（校種別）

塾費用はいくら？

上表からの塾費用の抜粋です。中学校の場合、公立のほうが私立よりも高額です。
公立のほうが高額な理由として考えられるのは、私立の場合、中高一貫で高校受験がない場合があるものの、公立では高校受験準備があるためと推察します。